※本記事には広告が含まれます
個人事業主になって地味に嬉しかったのが、「学びのための出費を経費にできる」ことでした。会社員のころは自腹だったビジネス書や勉強代が、事業のためなら経費になる。とはいえ「どこまでOKで、どこからNGなのか」が最初は分からず、なんとなく計上するのが怖かったんです。
この記事では、個人事業主の”自己投資”はどこまで経費にできるのかを、私が実際に線引きしている基準ベースで整理します。ビジネス書・オンライン講座・Audible(オーディオブック)あたりを例に、按分の考え方と「聞かれても説明できる」根拠の残し方まで解説します。
ぴよ
センパイ大原則:「事業のために必要か」で決まる
経費になるかどうかの判断軸はいつも同じで、その支出が事業の売上を生むために必要だったかです。自己投資も例外ではありません。
勘定科目:自己投資はどこに入れる?
| 支出 | 使いやすい勘定科目 |
|---|---|
| ビジネス書・専門書・電子書籍 | 新聞図書費 |
| Audible(ビジネス書のオーディオブック) | 新聞図書費(書籍と同じ考え方) |
| オンライン講座・セミナー・スクール | 研修費(または諸会費・支払手数料) |
| 業界紙・有料メルマガ・情報サブスク | 新聞図書費 |
科目名は絶対的なルールがあるわけではなく、「同じ種類の支出は毎年同じ科目で通す」のが大事です。会計ソフトを使っていれば、一度カテゴリを決めれば次から自動で振り分けてくれます(会計ソフトのレビュー)。
Audible(オーディオブック)は経費になる?
結論、ビジネス書を聴くために使っているなら、書籍と同じく新聞図書費として計上できる余地があります。私自身、移動中や作業中に経営・マーケの本を”ながら聴き”していて、これは立派な情報収集です。
ポイントは、Audibleが月額のサブスク(聴き放題)だということ。ここで按分の考え方が出てきます。
ぴよセンパイこの「按分」の考え方は、スマホ・通信費や車・光熱費で書いてきたのと全く同じです。プライベートと兼用の支出は、事業分だけを合理的な基準で切り出す——これが個人事業主の経費の基本動作です。
まだ使ったことがなければ、Audibleは30日間の無料体験があります。無料期間内にビジネス書を1冊聴いてみて、自分の情報収集に合うか試すのが早いです。
いちばん大事:「聞かれても説明できる」根拠を残す
私は税理士に頼まず自分で申告している分、経費の根拠づくりは人より強めにやると決めています。自己投資系は特に「本当に事業用?」と見られやすいので、根拠を残しておくと安心です。
- ✓領収書・購入履歴を保存(Amazonの注文履歴、サブスクの決済明細)
- ✓何を学んだか一言メモ(「◯◯の本→料金表の作り方に反映」など、事業とのつながりを残す)
- ✓按分したものは割合の根拠(聴いた本のリスト等)をセットで
- ✓支払いは事業用カードに寄せると、明細がそのまま記録になる
まとめ:学びは経費にできる。ただし「事業のため」の線引きを
- ✓自己投資の経費化の判断軸は「事業の売上につながる学びか」
- ✓ビジネス書・Audibleは新聞図書費、講座・セミナーは研修費が使いやすい
- ✓趣味と兼用なら事業利用分だけ按分(通信費や車と同じ発想)
- ✓いちばん大事なのは説明できる根拠を残すこと
学びをちゃんと経費にできると、自己投資のハードルがぐっと下がります。年間を通したお金の管理はお金の年間カレンダーにまとめているので、あわせてどうぞ。
※本記事は筆者の実体験にもとづく一般的な考え方の解説です。勘定科目の扱いや按分割合、経費計上の可否など個別の判断は事業の実態により異なります。最終的な判断は国税庁の情報・税務署・税理士にご確認ください。