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会社員のときは、パスワードが漏れても「情シスがなんとかしてくれる」世界でした。でもひとり事業では、自分が唯一の情報システム部門です。パスワードの管理も、ウイルス対策も、データのバックアップも、全部ひとり。
正直に告白すると、私も昔は同じパスワードを使い回し、ブラウザに保存し、大事なものは付箋という状態でした。でも取引先の情報を預かるようになって、「これ、漏れたら信用ごと吹き飛ぶな」と気づいて本気で見直しました。この記事は、その卒業の手順です。
ぴよ
センパイまず自覚:この状態は「危ない」
ひとつでも当てはまったら、卒業のサインです。
- ✓同じパスワードを複数のサービスで使い回している(いちばん危険)
- ✓パスワードをブラウザに保存して、それが全ての入り口になっている
- ✓紙・付箋・スマホのメモに平文で書いている
- ✓2段階認証を設定していないサービスがある
とくに使い回しは致命的です。どこか1社から流出すると、同じID・パスワードで他のサービスに次々ログインされる(リスト型攻撃)。ネット銀行や決済に使い回していたら…想像したくないですよね。
「無料運用をやめる」判断基準はどこか
全員が有料ツールを入れる必要はありません。でも次のどれかに当てはまるなら、ちゃんとした仕組みに投資する価値があります。
| あなたの状況 | 判断 |
|---|---|
| 管理するアカウントが10個以下・個人利用中心 | 無料+2段階認証で十分 |
| アカウントが二桁後半〜/覚えきれない | パスワード管理ツールを導入 |
| 顧客・取引先の情報を扱う | 管理ツール+ウイルス対策+バックアップ |
| 取引先の管理画面ログインを預かることがある | フル装備で守る(信用問題) |
解決①:パスワードは「管理ツール」に集約する
やることはシンプル。頭で覚えるのをやめて、パスワード管理ツールに一元化する。マスターパスワード1つだけ覚えれば、あとはツールが長くて複雑なパスワードを自動生成・自動入力してくれます。
- ✓無料でも定番のツール(Bitwardenなど)があり、個人利用なら無料枠で始められる
- ✓月数百円の有料(1Passwordなど)は、複数端末・家族共有・サポートが手厚い
- ✓「サブスクの固定費を増やしたくない」なら、買い切り型という選択肢もある
ぴよセンパイ「毎月の支払いを増やしたくない」派には、更新料0円の買い切り型が向いています。ソースネクストは、買い切りのセキュリティソフトやパスワード管理ソフトを扱っていて、サブスクを増やさずに守りを固めたい個人事業主と相性がいいです。
解決②:2段階認証を「全部」オンにする(無料で最強)
お金をかけずに一番効くのがこれ。2段階認証(2要素認証)をオンにすると、パスワードが漏れても、スマホの確認が無いとログインできません。
- ✓最低でもネット銀行・決済・メール・クラウド会計は必ずオンに
- ✓SMSより認証アプリの方が安全(乗っ取りに強い)
- ✓メールが乗っ取られると全部のリセットに使われるので、メールの2段階認証は最優先
解決③:端末を守る=セキュリティソフト
パスワードを固めても、パソコン自体がウイルスに感染していたら意味がありません。キー入力を盗まれたり、ファイルを暗号化されて身代金を要求されたり(ランサムウェア)。仕事の道具であるPCは、しっかり守る価値があります。
セキュリティソフトの定番がESET。動作が軽くて仕事のじゃまをせず、検出力にも定評があります。「重くて有名ソフトを切ってしまった」経験がある人こそ、軽さは正義です。
解決④:データは「消えない場所」に置く
最後はバックアップ。ウイルス・故障・盗難・うっかり削除——データが消える理由はいくらでもあります。顧客データや契約書・請求書は、クラウドに二重で保管しておけば、最悪PCが飛んでも事業は止まりません。
事業用のクラウドストレージに置いておけば、複数端末から使えて、災害時のBCPにもなります(ひとり事業のBCP／個人事業主の防災)。
ついでに守っておきたいこと
まとめ:一度整えれば、毎日ラクになる
- ✓使い回し・ブラウザ保存・付箋は卒業のサイン
- ✓パスワードは管理ツールに集約。無料でも始められ、固定費が嫌なら買い切りも
- ✓2段階認証は全部オン。無料で一番効く
- ✓PCはセキュリティソフト、データはクラウド保管で守る
セキュリティは「面倒だけど、事故ると一発で全部失う」タイプの投資です。でも一度仕組みを作れば、あとは自動で守ってくれます。まずは今日、いちばん大事なメールの2段階認証だけでもオンにしてみてください。開業まわりの道具の全体像は開業ツール完全ガイドにまとめています。
※本記事は筆者の実体験と一般的な考え方にもとづく解説です。各サービスの仕様・料金・無料枠の条件は変更されることがあるため、利用前に公式情報をご確認ください。セキュリティ対策の要否は事業の実態により異なります。