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「自分の商品をネットで売ってみたい」——そう思ったとき、最初にぶつかるのが「結局どのサービスで店を作ればいいの?」という壁です。私も物販を始めるとき、選択肢が多すぎて数日フリーズしました。
結論から言うと、個人ではじめるなら候補は事実上2つ、BASE(ベイス)とShopify(ショッピファイ)に絞って考えれば十分です。この記事では、両者の違いと「あなたはどっちを選ぶべきか」の判断軸を、開業まわりのお金の話まで含めて整理します。
ぴよ
センパイまず前提:ネットショップ開設サービスは「2タイプ」ある
細かいサービスは無数にありますが、性格で分けると2タイプです。
どちらが上・下ではなく、「今の自分のステージ」に合う方を選ぶのが正解です。順番に見ていきます。
BASE:とにかく「まず売ってみる」なら最短
BASEは、初期費用・月額0円で始められるのが最大の強み。ネットショップを作ったことがない人でも、テンプレートを選んで商品を登録すれば、その日のうちにお店が公開できます。
- ✓初期費用・月額 無料(売れたときに手数料がかかる方式)
- ✓専門知識ゼロでもOK。スマホだけでも開店・運営できる
- ✓決済(クレカ・コンビニ払いなど)も最初から用意されている
- ✓Instagramなどとの連携で、SNS集客と相性がいい
ぴよセンパイ「本当に売れるか分からないから、いきなりお金はかけたくない」——その気持ちに一番フィットするのがBASEです。迷ったら、まずBASEで小さく始めて反応を見るのが、私のおすすめの入り方です。
Shopify:本気で「事業として育てる」なら
Shopifyは世界中で使われている本格的なECプラットフォームです。月額制ですが、そのぶんデザインの自由度・機能の拡張性・海外販売への強さがケタ違い。
- ✓月額制(数十ドル〜)。売上が伸びても手数料率が低めで、規模が出るほど有利
- ✓アプリ(拡張機能)が豊富で、予約・定期購入・多言語・在庫管理など何でも足せる
- ✓本格的なブランドサイトとして作り込める
- ✓越境EC(海外向け販売)を見据えるなら第一候補
「これを事業の柱にしていく」「将来は規模を広げたい」という人は、最初からShopifyで土台を作る選択もアリです。ただし月額が固定でかかるので、売上のめどが立ってからでも遅くありません。
結局どっちを選ぶ?判断フローチャート
| あなたの状況 | おすすめ |
|---|---|
| まず売れるか試したい/在庫リスクを抑えたい | BASE(無料で開始) |
| 副業・小さく始めたい/初期費用をかけたくない | BASE |
| 本気で事業の柱にする/デザインを作り込みたい | Shopify |
| 海外にも売りたい(越境EC) | Shopify |
| 迷っている/初めて | まずBASEで開店→伸びたらShopifyへ |
大事なのは、最初の一歩で完璧なサービスを選ぼうとしないこと。多くの人はBASEで始めて、売上が育ってからShopifyへ引っ越しています。まず「売る経験」を積む方が、サービス選びで悩み続けるよりずっと前に進みます。
ネットショップを始めたら「開業届」と「経費」も忘れずに
ここが個人事業のリアルな話。ネットショップで継続的に売上が出るなら、それは立派な事業です。開業届を出しておくと、青色申告(最大65万円控除)が使えるようになります。
- ✓開業届・青色申告の申請 … ネットなら1時間で提出できる
- ✓ショップの手数料・仕入れ・梱包資材・送料は経費になる
- ✓売上と経費は会計ソフトで自動集計しておくと確定申告がラク(初めての確定申告ガイド)
- ✓売上が伸びてきたらインボイス・消費税も視野に(判断軸はこちら)
「趣味の延長」で始めても、売れ始めたらお金まわりは事業のルールで動きます。商品づくりに集中するためにも、数字まわりは最初から仕組み化しておくのがおすすめです。商品説明文やSNS投稿づくりはAIに手伝ってもらうと、運営の負担がぐっと軽くなります。
まとめ:まずは小さく開店してみよう
- ✓個人のネットショップは、実質BASE(無料型)かShopify(本格型)の2択でOK
- ✓迷ったらまずBASEで無料開店→反応を見る。リスクが小さい
- ✓本気で育てる・海外も狙うならShopify
- ✓売れ始めたら開業届・青色申告・会計ソフトで事業の土台も整える
ネットショップは「作ること」より「始めてみること」でしか見えないものが多いです。完璧な準備より、まず1つ商品を並べてみる。その一歩を、無料で踏み出せるのがBASEの良さです。
予約を受け付ける仕事なら、ひとり事業の予約管理・予約システムの選び方もあわせてどうぞ。
※本記事は2026年9月時点の一般的な情報にもとづく紹介です。各サービスの料金・手数料・機能は変更されることがあるため、申込前に必ず公式サイトでご確認ください。税務まわりの個別判断は税務署・税理士にご相談ください。